こんなサイトには注意!!怪しいサイトの見分け方5つのポイント

配信日:2018年5月22日

1.URLが不自然

URLはWEB上の住所なので、必ず確認しましょう。

怪しいサイトを見分ける方法にはURL(例:yahoo.co.jpなどWEB上の住所)に注意することが挙げられます。
フィッシングサイトなどは、ページ構成が大手のWebサイトに似通ったデザインでユーザーを騙そうとする場合がありますが、URLは重複して取得することができないため、いくら真似をしてもURLを見れば違いがはっきり分かるのです。

ただ、一文字違いのものを取得して使用している場合もあるため見た目が大手サイトだからと安心は禁物です。
また、分かりやすいところではURLの末尾が「jp」と言うトップレベルドメインが使用できるのは日本国内の組織や個人しか取得することができません。
大手のECサイトなどでは、このJPドメインが使用されていることが多いですが、最近は「shop」「store」など新しいトップレベルドメインが増えてきたので、必ずしも「JP」じゃないから怪しいと思えないのも難しいところではあります。

2.所在地住所が明らかに架空
または、詳細記載がない

始めて利用するサイトの特定商取引法は必ずチェックしましょう。

ECサイトなどの通販事業者は「特定商取引法」に則った運営が法律的に求められます。
ECサイトには特定商取引法によって定められた事項を、消費者に分かる形で提示する必要があるのです。
フッターなどにリンクを設置しているケースが多いので、初めてのショップを利用するときは必ず確認するようにしましょう。

そのため、事業者の名称や代表者名、住所や電話番号などの運営者情報を記載しなければいけません。
なかには運営元の情報自体が記載されていないサイトもありますが、このようなサイトの利用は避けるべきで、顔も素性も分からない見知らぬ人と取引をすることと同義だからです。

また、住所が記載されていたとしても、特定できないほどの曖昧な情報だったり、架空の住所だったりすることもあります。
始めて利用するサイトは住所を検索して、正しく運営しているのかを確かめるようにしましょう。

3.電話番号が携帯番号や
日本には存在しない番号になっている

携帯電話番号だったり、国番がある電話番号は注意

住所と同じように記載されている電話番号も架空であったり、固定電話でなかったりする場合には注意が必要です。
日本国内の電話番号であれば、国内プレフィックスと言って「0」から始まる決まりがあります。
国際電話になると国番号が違ってきますので、不自然な電話番号である場合には、リスクが高いと言えるでしょう。

もちろん、海外が運営元の場合はありますが、日本で運営されていない以上はトラブル時の対応が困難になる可能性があります。
また、携帯番号はすぐに契約や解約、複数所持することが可能です。固定電話であれば、運営元との契約となりますので個人との契約の携帯電話はより信頼性は高くなると言えるでしょう。
逆に言えば携帯電話の記載には、携帯電話の検索サービスなどを利用して信頼できるかを調べるなどの対策が必要です。

4.価格が他ショップと比較して明らかに安い

安さには必ず理由があります。安い理由を理解しましょう。

実際に運営していない、または悪質なサービスの提供やフィッシングを目的としたサイトは価格の安さで取引を促します。
同程度の価格帯であれば、大手には太刀打ちできないため目を引くような価格設定にしてあることが多いのです。

さらに在庫数を少なくしたり、タイムセールなどの表示をしたり、冷静な判断をする前に取引を進めようとすることもあります。
特別な理由がない限りは、価格が安すぎる場合には十分にサイトの実態を調べる必要があると言えるでしょう。

また、価格の設定も以前は半額以上など極端に安い設定がなされていましたが、相場よりも少し安いものにするなど手口も巧妙になってきています。
数字だけにとらわれるのではなく、なぜ安くできるのかをきちんと確認することが必要です。

5.外国語を直訳したような
不自然な表現がある

自動翻訳は軽く読めば気が付きます。

怪しいサイトは国外で運営していることも多く、運営者も海外の人物が行っていることがあります。
すると、日本語に長けていないせいか、機械翻訳などを利用して不自然に直訳したような表現が目立つサイトになっていることがあります。

誤植は日本人でもありますが、片言の日本語が目立つサイトは避けた方が無難です。
きちんと日本向けに展開しようとしているサイトであれば、日本人を雇用して運営をしていることが自然だからです。
仮にきちんと運営しているサイトであっても、何か問題が生じた際に日本語での対応は難しいと言えるでしょう。
信頼できるかどうかを見抜く方法として、ひとつの指標となります。

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